2016年3月19日土曜日

米国は常温核融合でエネルギー分野に革命を準備していると原田武夫氏が語る

株式会社原田武夫国際戦略情報研究所(IISIA)を運営されている原田武夫氏がご自身のブログにたいへん興味深い記事を載せています。

その部分を以下に引用します(赤字は引用者による)。


しかしこう考えてみてはどうか。―――「米国勢こそ、反原発へと動き始めている。”太陽活動の激変が気候変動、とりわけ北半球における寒冷化を招き、そのことが人々の免疫力の著しい低下を引き起こす結果、グローバル経済全体がデフレ縮小化を加速させ続ける“という現状の中、米国勢は天地をひっくり返すようなイノヴェーションをエネルギー分野で打ち出そうとしている。それは『常温核融合(cold fusion)』である。」まさか、と思われるかもしれない。これは”真実“なのである。また別のディープ・スロートが最近、「米国勢の連邦エネルギー省と海軍が今、我が国の『常温核融合』研究者を次々に招き、プレゼンテーションをさせ、資金供与を大規模に行っている」との非公開情報を教えてくれた。確度120パーセントの”事実“そのものである。そう考えた時、米国勢にとって邪魔なものは他でもない「かつてのビジネス・モデルである原子力発電を延々と続け、トラブルばかり起こしている我が国の電力利権グループ」に他ならないのだ。

このブログ記事の他の部分の真偽や妥当性については、何とも言えません。しかし、米国が常温核融合(Cold FusionまたはLENR)でエネルギー分野に革命を準備しているという説には同意します。米国政府がロッシ氏やインダストリアルヒート社の活動を把握していると思われる兆候が複数ある一方で、常温核融合に関する公式なアナウンスは一切出ていません。水面下で準備が進んでいるのではないか、というのが私の想像です。

1年くらい前までは、単純に政治家としてこのエネルギー革命を見過ごす筈が無いと考えていました。しかし、事態はそれほど簡単ではありませんでした。常温核融合が認知されると、常温核融合を使った産業・市場が立ち上がる前に、恐るべき既存巨大市場の破壊が起こります。例えば、原油価格の暴落といった形で。この副作用を考えれば、おいそれと常温核融合をオーソライズすることはできないでしょう。負のインパクトを吸収し、次の産業の立ち上げのメドを立てる時間稼ぎが必要になると思っています。

この解釈が外れているか否かが判明するには今しばらくの時間が必要です。でも、シンクタンクのコンサルタントが情報を出し始めたということは、そう遠い未来ではないかもしれませんね。

ちなみに、日本の常温核融合研究者が米国に招かれているという話の裏は取れていません。

以上

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